リファレンスチェックとは？｜近年日本企業でも導入が進む

欧米ではリファレンスチェックと呼ばれる身元確認が行われることが普通で、日本では外資系企業の転職では、これまでも行われことがありました。
しかし、その有用性から、近年日本企業の中途採用でも活用される機会が増えてきました。
実は中途採用においても経歴詐称はしばしば問題になります。
バレやすい学歴や在籍企業の詐称はそれほど多くありませんが、在籍企業での経歴の詐称は珍しいものではありません。
本人はその業務を実はやっておらず、上司や同僚の仕事を自分が担当していたかのように面接で話したり、役職やMVPといった社内表彰が嘘だったりというケースは意外に多いものです。
リファレンスチェックを行うことで、エントリーシートや面接だけでは見抜くことが難しい、経歴のチェックを行うことができ、採用のミスマッチを減らすことができるのです。

リファレンスチェックとは？

リファレンスチェックとは、中途採用の際に行われる身元照会で、応募者の前職や現職の上司や同僚などに勤務状況や経歴の確認、人物像を確認することです。
主に電話で行うケースが多いですが、書面で行うケースもあります。
最近ではリファレンスチェックをネットで簡単に行えるサービスも登場しており、IT業界やスタートアップ企業を中心に利用が広がっています。
back check（リファレンスチェックが簡単に行えるサービス）https://backcheck.jp/

リファレンスチェックの目的

企業にとってのリスクを最小化する

企業にとって採用してから成果が上がらずミスマッチだった場合、損失を生むリスクがあります。また、採用した社員がわずかな期間で退職するのは避けたいものです。
マッチしない人材を採用してしまうと大きなコストが発生することから、リファレンスチェックに行うことによって、ミスマッチのリスクを低減します。
グローバルでは当たり前のリファレンスチェックですが、日本企業においては、これまで候補者からの印象を気にしたり、転職について候補者の周囲に聞くということに抵抗があり、行われていませんでした。
しかし、候補者が紹介した人材に対して行うリファレンスチェクにおいて、現職や前職で自身を推薦してくれる人材を一人も用意できないような候補者は、候補者の発言や経歴の内容の信憑性や、職場での協調性が疑わしいと言わざるを得ず、日本企業でも導入する企業が急速に広がっています。

リファレンスチェックの内容

ここでは、「日本で行われるリファレンスチェック」の内容について解説します。

能力、経歴の確認

書類や面接による選考をしただけではわからない、候補者の能力や経歴を確認する目的です。
書類に書かれている内容や、数十分程度の面接での発言内容が、本当であるかどうかは面接では中々分かりません。
選考の際には大げさな表現をして事実と異なる内容を求職者がアピールしている可能性もありますし、そもそもその仕事自体をしていなかった可能性もあります。
リファレンスチェックでは採用プロセスの中で確認できたことが事実なのか、関係者からどういった評価を得ていたかを確認することができます。

人物ミスマッチを防ぐ

人柄といった人物面でミスマッチが起こるリスクを低減します。
今までの職場で人間関係をどのように構築してきたか、どのような人柄かといった点を確認します。社員と良好な人間関係を築けるか、面接での印象と差異がないかを確認し、入社後のミスマッチを防ぎます。

リファレンスチェックは誰に依頼するのか

リファレンスチェックは誰が行っても良いわけではなく、候補者の働きぶりをよく知ってくれている人に行わなければなりません。
基本的には、前職の上司や同僚に対して行います。最低でも2人以上に行うことが多いです。
日本においては、個人情報保護の観点から、候補者自身が企業に対してリファレンスチェックを行う相手を紹介します。
まだ応募者が転職することを申し出ていないなどの理由で、現職の上司にリファレンスを依頼できない場合が大半なため、転職経験があるなら以前の職場の上司、いなければ現職の先輩や同僚などに依頼することが多いです。